AI入門
AI開発に取り組む日本の企業まとめ【大企業・ベンチャー】

AI(人工知能)ブームの流れに乗り、AIを事業化する大手企業やベンチャー企業は増えつつある。
一般的にAI企業とは、機械学習やディープラーニングを主にした画像分析やプラットフォームの提案等を行う会社のことである。
これからの時代を牽引するビジネスとして、注目に値する。
現在世界は第4次産業革命の最中にあり、なかでもAI開発は重要な分野である。
IT開発の最先端を走っているのが、アメリカと中国である。どちらも1000以上の企業がAI開発に取り組み、AIを事業化している。とくに有名な企業といえば、Microsoft、Google、Amazon、Facebookである。
世界的に有名な企業の後を追うように、近年では日本にもAI開発で事業を行っている企業が300以上ある。
日本におけるAI開発の特徴は、大企業だけでなく、ベンチャー企業も同じように多いということである。AI企業はIT業界の中でも第3の市場といわれており、期待が高まっている。
とくに、日本のAI開発の強みは、リアルデータをもつこと。実際、大企業は多くのリアルデータを保持している。
一方、ベンチャー企業に期待されるのは、AIシステムの開発である。
大手企業・ベンチャー企業それぞれが強みを発揮するビジネスももちろんあるが、両者が協力し合って、新たな価値を提供し、ビジネスにおいて生産性を向上させていくことも求められている。
まず、日本の大企業でAI開発に取り組んでいる企業について、いくつか紹介しよう。
AIを単独で活用するのではなく、顧客の課題に合わせてAI技術群の中から必要な要素を組み合わせる。それによって、解決を目指すAIである。
PADIO機械学習にデータを学習させたり、異種混合学習により予測分析自動化を実現する。
画像、音声、自然言語、数値などディープラーニングによって様々なデータを抽出し、新たな価値提供を行う総合的なサービスを展開している。
ものづくり、デジタルマーケティング、小売り、研究・開発など様々な分野でAIと掛け合わせて力を発揮している。
顧客の持つビッグデータを日立のAI「Hitachi AI Technology/H」を活用して分析することによって、課題解決のための施策を検討する。
実際に、物流・組立製造・設備メンテナンスなど様々な業界で経営課題を解決し、業務の効率化に一役買っている。

次に、大企業以外のベンチャー企業で、AIシステムの形成に携わる企業を紹介していく。
自動翻訳を専門とするロゼッタ。手がけている分野は医療、IT、機械、化学、金融など多岐にわたる。
ユーザーの所属する企業の職種に合うように、訳してくれるのが特徴、対応言語は日本語や英語のほか約90言語。
ディープラーニングや機械学習によって、主に2つのAIを活用している。「Rossa Voice( 音声認識ソリューション)」と「Flax Scanner(非定型帳票)」である。
前者は企業内で重要視されている独自の用語などをAIに学習させ、自然言語処理によって認識率を向上させることを目的として活用される。
後者は今までの定型帳票とは異なり、非定型帳票の場合に役立つAIである。そもそも定型帳票とは行・列・位置・大きさなどレイアウトが一定の帳票のこと。
一方、非定型帳票とは、枠の数・位置などレイアウトが一定ではない帳票のことである。各項目の特徴を記録し、対象帳票を自動で読み込める。
内視鏡に特化したAI画像診断プログラムを提供しているベンチャー企業である。
学習してきたデータに基づいて、大腸がん、胃がんなどの治療で内視鏡画像解析に貢献している。
モノテクノスはAIによる電子回路、プログラム設計を行っている企業。
IoTに不可欠な試作基板の研究開発を行ったり、AIによる電子回路やプログラム設計から得た方法を教育産業にあてはめたりして、技術者教育にも貢献している。
オープンエイトはAIによる自動動画作成ツール「VIDEO BRAIN(ビデオブレイン)」を提供するベンチャー企業。
自社の動画マガジン「LeTron(ルトロン)」によって、AIを活用して視聴者の履歴を解析し、一人一人のユーザーの趣味や好みに合った動画コンテンツを自動生成するものである。
ツールを利用して、自動編集することができるので、専門知識がなくても誰でも簡単にストーリー性のある動画を作成できる点がメリットである。

今回は、日本のAI開発を展開する大企業やベンチャー企業について紹介してきた。AI開発は医療、ビジネス、教育、化学など多岐にわたる。
経済産業省は、今後はますます大企業とベンチャー企業とが協力し合って、事業を立ち上げることを支援していくという。ソフトバンクがベンチャー企業と共にロボット事業を立ち上げていることが良い例である。
AI開発は未来を牽引するビジネスであることを考えると、今後も寄せられる期待は大きい。
IoT、AI、クラウド化で変わる 組込み産業の課題と戦略 - IPA[PDF]
https://www.ipa.go.jp/files/000067934.pdf
画像:shutterstock
一般的にAI企業とは、機械学習やディープラーニングを主にした画像分析やプラットフォームの提案等を行う会社のことである。
これからの時代を牽引するビジネスとして、注目に値する。
日本でAI開発の強み
現在世界は第4次産業革命の最中にあり、なかでもAI開発は重要な分野である。
IT開発の最先端を走っているのが、アメリカと中国である。どちらも1000以上の企業がAI開発に取り組み、AIを事業化している。とくに有名な企業といえば、Microsoft、Google、Amazon、Facebookである。
世界的に有名な企業の後を追うように、近年では日本にもAI開発で事業を行っている企業が300以上ある。
日本におけるAI開発の特徴は、大企業だけでなく、ベンチャー企業も同じように多いということである。AI企業はIT業界の中でも第3の市場といわれており、期待が高まっている。
とくに、日本のAI開発の強みは、リアルデータをもつこと。実際、大企業は多くのリアルデータを保持している。
一方、ベンチャー企業に期待されるのは、AIシステムの開発である。
大手企業・ベンチャー企業それぞれが強みを発揮するビジネスももちろんあるが、両者が協力し合って、新たな価値を提供し、ビジネスにおいて生産性を向上させていくことも求められている。
AI開発に取り組む企業【大企業】
まず、日本の大企業でAI開発に取り組んでいる企業について、いくつか紹介しよう。
NEC「NEC the WISE」
AIを単独で活用するのではなく、顧客の課題に合わせてAI技術群の中から必要な要素を組み合わせる。それによって、解決を目指すAIである。
PADIO機械学習にデータを学習させたり、異種混合学習により予測分析自動化を実現する。
富士通「AI Zinrai」
画像、音声、自然言語、数値などディープラーニングによって様々なデータを抽出し、新たな価値提供を行う総合的なサービスを展開している。
ものづくり、デジタルマーケティング、小売り、研究・開発など様々な分野でAIと掛け合わせて力を発揮している。
日立「Hitachi AI Technology/H」
顧客の持つビッグデータを日立のAI「Hitachi AI Technology/H」を活用して分析することによって、課題解決のための施策を検討する。
実際に、物流・組立製造・設備メンテナンスなど様々な業界で経営課題を解決し、業務の効率化に一役買っている。
AIシステムに取り組むベンチャー企業

次に、大企業以外のベンチャー企業で、AIシステムの形成に携わる企業を紹介していく。
ロゼッタ「自動翻訳 T-400」
自動翻訳を専門とするロゼッタ。手がけている分野は医療、IT、機械、化学、金融など多岐にわたる。
ユーザーの所属する企業の職種に合うように、訳してくれるのが特徴、対応言語は日本語や英語のほか約90言語。
シナモン ビジネスの業務向上を目指したシステム
ディープラーニングや機械学習によって、主に2つのAIを活用している。「Rossa Voice( 音声認識ソリューション)」と「Flax Scanner(非定型帳票)」である。
前者は企業内で重要視されている独自の用語などをAIに学習させ、自然言語処理によって認識率を向上させることを目的として活用される。
後者は今までの定型帳票とは異なり、非定型帳票の場合に役立つAIである。そもそも定型帳票とは行・列・位置・大きさなどレイアウトが一定の帳票のこと。
一方、非定型帳票とは、枠の数・位置などレイアウトが一定ではない帳票のことである。各項目の特徴を記録し、対象帳票を自動で読み込める。
AIメディカルサービス AI内視鏡画像解析ソリューション
内視鏡に特化したAI画像診断プログラムを提供しているベンチャー企業である。
学習してきたデータに基づいて、大腸がん、胃がんなどの治療で内視鏡画像解析に貢献している。
モノテクノス IoTに不可欠な試作基板の研究開発
モノテクノスはAIによる電子回路、プログラム設計を行っている企業。
IoTに不可欠な試作基板の研究開発を行ったり、AIによる電子回路やプログラム設計から得た方法を教育産業にあてはめたりして、技術者教育にも貢献している。
オープンエイト AIによる自動動画作成ツール
オープンエイトはAIによる自動動画作成ツール「VIDEO BRAIN(ビデオブレイン)」を提供するベンチャー企業。
自社の動画マガジン「LeTron(ルトロン)」によって、AIを活用して視聴者の履歴を解析し、一人一人のユーザーの趣味や好みに合った動画コンテンツを自動生成するものである。
ツールを利用して、自動編集することができるので、専門知識がなくても誰でも簡単にストーリー性のある動画を作成できる点がメリットである。
今後の未来のAI開発に向けて

今回は、日本のAI開発を展開する大企業やベンチャー企業について紹介してきた。AI開発は医療、ビジネス、教育、化学など多岐にわたる。
経済産業省は、今後はますます大企業とベンチャー企業とが協力し合って、事業を立ち上げることを支援していくという。ソフトバンクがベンチャー企業と共にロボット事業を立ち上げていることが良い例である。
AI開発は未来を牽引するビジネスであることを考えると、今後も寄せられる期待は大きい。
IoT、AI、クラウド化で変わる 組込み産業の課題と戦略 - IPA[PDF]
https://www.ipa.go.jp/files/000067934.pdf
画像:shutterstock
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