AI入門

テレワークをより効率的に!オススメの管理ツール5選

AI Start Lab 編集部 2020.11.27
今や多くの企業が取り入れているテレワーク。しかし、社員のモチベーション維持や生産性の管理、体調維持など、「見えない」ことによって生じた新たな課題が管理者の頭を悩ませている。

そこで便利なのが業務管理ツール。勤務時間はもちろん、健康管理や給与計算など一元で管理できるのが魅力だ。そこで今回は、テレワークの生産性をより高めてくれる、オススメの業務管理ツールを紹介していく。

1.Optimal Biz Telework



まず紹介したいのが、株式会社オプティムの「Optimal Biz Telework」。始業時のチャットボットとの対話内容やPC操作ログに基づく勤務時間の傾向、アプリ使用状況などのデータを多角的に分析。体調やメンタルのリスク、離職リスクなどが顕在化する前に予測してアラートしてくれるなど、日常の業務を通じて従業員の動向を把握できる。

また、今誰がどこで、どんな業務をしているか、全従業員の稼働状況を一覧で見ることも可能だ。個人ごとに時間や場所、アプリ稼働状況を可視化し、無操作状態が長く続いている従業員がいた場合は、管理者に自動で通知を送ることもできる。AIが時間や場所、アプリ利用といった稼働データを総合的に分析してレポートするため、個人の生産性や働き方を改めて見直すきっかけにもなる。

もちろん通常使用している勤怠管理システムとの出勤・退勤打刻との連携や、スケジュールや業務の割り当てとの連携など、相互に情報を活用した上で、最適な形で導入することが可能だ。

さらに国内約18万社に選ばれている端末管理サービス「Optimal Biz」と一緒に導入すれば、内部不正や情報漏えい対策など、在宅勤務におけるセキュリティ管理のための機能も利用できる。

Optimal Biz Telework
https://www.optimalbiz.jp/products/biz-telework/

2.Qasee



「Qasee(カシー)」は、PC内の「働き方」を見える化することで、社員1人ひとりの意識と行動改革を促し、組織の問題点や課題点を浮き彫りにさせ、より強い組織へと変革をもたらす業務管理ツール。生産量の算出が強みで、専用のアプリケーションをPCにインストールすることで、ファイル名や作業時間といった業務データを計測できる。

キーボードの押下やスクロール、タップ量を独自の指標で計測し、生産量や負荷状況を算出。そのデータをもとに自動で分析を行い、結果は各従業員のレポートに表示される。

個人だけでなくチームや組織内の負荷状況や業務状況がデータ化されることで、採用や業務割り振りの見直しが容易になるため、業務改善を課題としている企業に最適だ。Windowsの他にMacにも対応しており、Googleカレンダー、Outlookカレンダーとも連携可能。14日間の無料トライアルも試すことができる。

Qasee
https://qasee.jp/

3.F-Chair+



「F-Chair+(エフチェアプラス)」は、これまで困難だった、労働時間と実際に何をしているかを同時に管理できる勤怠管理システム。特許も取得している。

従業員は専用のデスクトップツールで、勤務開始時に「着席する」と、勤務中断や終了時に「退席中」を押すだけで、細切れの期間まで自動で集計してくれる。管理者は、社内のパソコンで業務時間と画面キャプチャを見て勤務状況を確認することができる。このシステムは「着席する」を押してからスマートフォンでゲームなどをしていても、その状況を管理でき、企業にとって無駄な賃金を抑制できる仕組みになっている。

無料でトライアルすることができ、終了後は条件があるものの、1人を管理するのに1日あたり50円からのローコストで導入できる。有料のオプションを使えば、タスクごとの生産性の計測やオーバーワークを抑制する隠れ勤務防止機能なども利用可能だ。ただし本システムの導入にあたっては、画面キャプチャで撮られていることをテレワーク勤務者に伝える必要がある。

F-Chair+
https://fchair-plus.jp/

4.jinjer勤怠



「jinjer勤怠」は、PC、スマートフォンなど以外にもチャットツールやApple Watch、Google Homeでも打刻できるツールだ。従業員の労働時間をスピーディーに集計・管理ができ、管理者、従業員ともにいつでもどこでも申請や承認があげられるマルチデバイス対応。勤務状態の異常値の検出が36協定に基づいてできるため、オーバーワークの管理や打刻漏れなども自動で知らせてくれる機能が付いている。

企業は初期費用なしで始めることができ、ソフトのアップデートや労働に関する法律の改正にともなう制度の適用などの運用コストもない。サポート体制も充実しているので、まずは無料トライアルからスタートするといいだろう。

トライアル終了後のコストも、テレワーク勤務者1人につき月額300円というローランニングコストで導入することができる。また、アプリ対応やシフト作成・予実管理などの機能を搭載しているため、勤怠管理のオペレーション効率化を実現し、管理・作業コストを軽減できる。

jinjer勤怠
https://hcm-jinjer.com/kintai/

5.人事労務freee



「人事労務freee」は、勤怠管理に合わせて給与計算やマイナンバーの管理、年末調整などの人事・労務管理を一元管理して使うことのできるサービス。従業員による手動入力で勤怠管理を行う。

基本料金は、3名までの利用であれば1カ月あたり1980円から利用可能。対応デバイスは幅広く、優れたUIを持つ打刻機能、従業員の勤務状況が一覧で把握できる管理機能など基本機能が充実している。

また、同社の「会計freee」と連動したり、他社の勤怠ソフトのデータをCSVファイルやAPI連携で取り込んだりすることもできる。

提供社員数が数名のスタートアップ企業から、50名以上規模の中堅企業に特にオススメのシステムだ。さらに2020年4月からは、プロジェクト型ビジネス向けの収支管理サービス「プロジェクト管理freee」を新たに提供している。

人事労務freee
https://www.freee.co.jp/hr/

業務管理ツールをどううまく使いこなすが今後のカギに


管理者、従業員ともにお互いが「見えない」中で、タスクや健康の管理をいかに行っていくか。そのためには上記のようなツールをうまく導入し、使っていくことがカギとなるだろう。新しい生活様式の中で、それぞれが自分の働き方を今一度見直すいい機会なのかもしれない。


画像:Shutterstock
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WRITTEN by

AI Start Lab 編集部

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